構築物（純額）

有報情報

#1 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は、以下の通りであります。

建物及び構築物	3～50年
機械装置及び運搬具	4～ 7年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内おける利用可能期間(5年)に基づいております。

2015/12/28 9:33