大和製衡の構築物(純額)の推移 - 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 1億3483万
- 2009年3月31日 -7.51%
- 1億2470万
- 2010年3月31日 -10.19%
- 1億1199万
- 2011年3月31日 -9.43%
- 1億143万
- 2012年3月31日 -9.82%
- 9147万
- 2013年3月31日 -10.36%
- 8200万
- 2014年3月31日 -8.54%
- 7500万
- 2014年9月30日 -5.33%
- 7100万
- 2015年3月31日 -4.23%
- 6800万
- 2015年9月30日 -4.41%
- 6500万
- 2016年3月31日 -3.08%
- 6300万
- 2016年9月30日 +22.22%
- 7700万
- 2017年3月31日 +3.9%
- 8000万
- 2017年9月30日 +2.5%
- 8200万
- 2018年3月31日 -3.66%
- 7900万
- 2018年9月30日 -3.8%
- 7600万
- 2019年3月31日 -3.95%
- 7300万
- 2019年9月30日 -4.11%
- 7000万
- 2020年3月31日 -2.86%
- 6800万
- 2020年9月30日 -4.41%
- 6500万
- 2021年3月31日 -4.62%
- 6200万
- 2021年9月30日 -3.23%
- 6000万
- 2022年3月31日 -3.33%
- 5800万
- 2022年9月30日 ±0%
- 5800万
- 2023年3月31日 -3.45%
- 5600万
- 2023年9月30日 -3.57%
- 5400万
- 2024年3月31日 -3.7%
- 5200万
- 2024年9月30日 -3.85%
- 5000万
- 2025年3月31日 +70%
- 8500万
- 2025年9月30日 ±0%
- 8500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
(ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 4~7年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/06/27 14:11 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2025/06/27 14:11
2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。構築物 東側塀更新 37百万円 機械及び装置 マザックINTEJ200S自動化設備 32百万円 建物 本館事務所エレベーター更新工事 19百万円 建物 機械工場2階天井設置工事 17百万円
- #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。2025/06/27 14:11
(ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/27 14:11
定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。