- 5957
- 2026/10/09
- 時価
- 297億円
- PER 予
- 11.77倍
- 2009年以降
- 5.64-31.04倍
(2009-2025年) - PBR
- 0.73倍
- 2009年以降
- 0.35-1.23倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 3.22%
- ROE 予
- 6.2%
- ROA 予
- 4.02%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2022年12月31日
- 190億6568万
- 2023年12月31日 +2.39%
- 195億2128万
個別
- 2022年12月31日
- 178億2097万
- 2023年12月31日 -0.68%
- 177億44万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2.セグメント利益又は損失の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。2024/03/28 14:00
3. セグメントに対する固定資産の配分基準と関連する減価償却費の配分基準が異なっております。
4. 有形固定資産および無形固定資産の増加額の調整額は、各セグメントに分配しない全社資産の増加額であります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益又は損失の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
3. セグメントに対する固定資産の配分基準と関連する減価償却費の配分基準が異なっております。
4. 有形固定資産および無形固定資産の増加額の調整額は、各セグメントに分配しない全社資産の増加額であります。2024/03/28 14:00 - #3 事業等のリスク
- このような状況に対処するため、保有株式の有効性評価を定期的に行い、取締役会にて必要可否を判断し、不要と判断された株式の速やかな処分を行うこととしております。2024/03/28 14:00
(10)固定資産の減損会計適用
当社グループは、固定資産を保有していますが、固定資産の減損に係る会計基準の対象となる資産又は資産グループについて減損損失を認識すべきであると判定した場合には、当該資産又は資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額することとなり、当社グループの業績および財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。 - #4 会計方針に関する事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/03/28 14:00
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法によっております。 - #5 固定資産処分損の注記(連結)
- 固定資産処分損の内訳は次のとおりであります。
2024/03/28 14:00前連結会計年度
(自 2022年1月1日
至 2022年12月31日)当連結会計年度
(自 2023年1月1日
至 2023年12月31日)建物及び構築物 10,883千円 5,053千円 機械装置及び運搬具 9,665 8,928 工具、器具及び備品 452 25,732 その他 - 71 合計 21,000 39,785 - #6 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。
2024/03/28 14:00前連結会計年度
(自 2022年1月1日
至 2022年12月31日)当連結会計年度
(自 2023年1月1日
至 2023年12月31日)機械装置及び運搬具 3,327千円 12,017千円 工具、器具及び備品 4,726 7,656 合計 8,053 19,674 - #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2024/03/28 14:00
(単位:千円) - #8 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※2 有形固定資産から直接控除した減価償却累計額2024/03/28 14:00
- #9 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2024/03/28 14:00
- #10 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により連結子会社となったケーエム精工株式会社他1社の連結開始時の資産および負債の内訳並びに同社株式の取得価額と連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出(純額)との関係は次のとおりであります。2024/03/28 14:00
当連結会計年度に株式の取得により新たに連結子会社となった会社の資産及び負債の主な内訳流動資産 2,604,656 千円 固定資産 1,176,658 流動負債 △980,794
該当事項はありません。 - #11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2024/03/28 14:00
投資活動による資金は、11億8千7百万円の支出(前期は19億8千7百万円の支出)となりました。これは主に、定期預金の払戻による収入4億3千6百万円などによる資金の増加があった一方、有形固定資産の取得による支出11億3千1百万円や定期預金の預入による支出4億5千3百万円などによる資金の減少があったことなどによるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #12 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 時価法によっております。2024/03/28 14:00
4 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)