建物（純額）

有報情報

#1 セグメント情報等、中間連結財務諸表（連結）

(注)「欧州」の金額は、オランダミツトヨにおいて事務所建物がエポキシ汚染被害を被ったため、今後使用が見込めない遊休資産となり、帳簿価額を全額減損損失として計上しております。
当中間連結会計期間(自 平成26年1月1日 至 平成26年6月30日)

2014/09/29 9:11

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法を採用しております。
(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8年～50年
機械装置及び運搬具 4年～7年
工具、器具及び備品 2年～15年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
ソフトウェア 3年～5年
その他 8年～15年2014/09/29 9:11

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法を、また在外連結子会社は定額法を採用しております。
(ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 8年～50年
機械装置及び運搬具 4年～11年
工具、器具及び備品 2年～15年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な償却年数は次の通りであります。
ソフトウェア 3年～5年
その他 8年～15年2014/09/29 9:11