建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法。ただし、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産
定額法。ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2015/03/30 9:08

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4.固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)	当連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)
建物及び構築物	154,928千円	-千円
機械装置及び運搬具	19,533	-

2015/03/30 9:08

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物 本社 本館 1,755,994 千円
宇都宮事業所 第4工場 703,641 千円

2015/03/30 9:08

#4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産は、前連結会計年度末に対し16,165百万円(12.4%)増加の146,366百万円となりました。この内、現金及び預金が11,681百万円(33.2%)増加の46,899百万円、受取手形及び売掛金が2,648百万円(16.8%)増加の18,422百万円、有価証券が2,274百万円(5.3%)増加の44,883百万円、たな卸資産が1,072百万円(3.4%)減少の30,927百万円となりました。
有形固定資産は、前連結会計年度末に対し2,978百万円(10.2%)増加の32,109百万円となりました。当連結会計年度において、当社で、本社・川崎工場の再開発及び宇都宮事業所工場新設による建物の増加が主な要因となりました。
投資その他の資産は前連結会計年度末に対し87百万円(0.6%)増加の14,552百万円となりました。この内、投資有価証券が227百万円(2.5%)減少の8,869百万円、繰延税金資産229百万円(7.7%)増加の3,210百万円となりました。

2015/03/30 9:08

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法を、また在外連結子会社は定額法を採用しております。
(ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物………8年～50年
機械装置及び運搬具…4年～11年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な償却年数は次の通りであります。
ソフトウェア 3年～5年
その他 8年～15年2015/03/30 9:08