建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2016/03/30 9:14

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物 本社 本館 1,964,808 千円
広島事業所 郷原 第2工場 523,778 千円

2016/03/30 9:14

#3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産は、前連結会計年度末に対し8,914百万円(6.1%)増加の155,280百万円となりました。この内、現金及び預金が1,477百万円(3.2%)増加の48,376百万円、有価証券が5,789百万円(12.9%)増加の50,672百万円、たな卸資産が2,153百万円(7.0%)増加の33,081百万円となる一方で、受取手形及び売掛金が1,177百万円(6.4%)減少の17,245百万円となりました。
有形固定資産は、前連結会計年度末に対し4,517百万円(14.1%)増加の36,627百万円となりました。当連結会計年度において、当社で、本社・川崎工場及び広島事業所郷原生産部での建物の増加が主な要因となりました。
投資その他の資産は前連結会計年度末に対し3,652百万円(25.1%)減少の10,900百万円となりました。この内、投資有価証券が2,483百万円(28.0%)減少の6,386百万円、繰延税金資産1,234百万円(38.5%)減少の1,975百万円となりました。

2016/03/30 9:14

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法を、また在外連結子会社は定額法を採用しております。
(ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 8年～50年
機械装置及び運搬具 4年～11年
工具、器具及び備品 2年～15年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な償却年数は次の通りであります。
ソフトウェア 3年～5年
その他 8年～15年2016/03/30 9:14