キヤノン電子(7739)の研究開発費の推移 - 全期間
連結
- 2012年12月31日
- 27億6000万
- 2013年6月30日 -51.67%
- 13億3400万
- 2013年12月31日 +125.79%
- 30億1200万
- 2014年6月30日 -39.14%
- 18億3300万
- 2014年12月31日 +99.95%
- 36億6500万
- 2015年6月30日 -53.45%
- 17億600万
- 2015年12月31日 +112.9%
- 36億3200万
- 2016年6月30日 -51.54%
- 17億6000万
- 2016年12月31日 +127.84%
- 40億1000万
- 2017年6月30日 -42.67%
- 22億9900万
- 2017年12月31日 +100.09%
- 46億
- 2018年6月30日 -56.39%
- 20億600万
- 2018年12月31日 +104.79%
- 41億800万
- 2019年6月30日 -54.87%
- 18億5400万
- 2019年12月31日 +122.11%
- 41億1800万
- 2020年6月30日 -51.85%
- 19億8300万
- 2020年12月31日 +156.08%
- 50億7800万
- 2021年6月30日 -53.05%
- 23億8400万
- 2021年12月31日 +121.64%
- 52億8400万
- 2022年6月30日 -57.36%
- 22億5300万
- 2022年12月31日 +120.55%
- 49億6900万
- 2023年6月30日 -55.5%
- 22億1100万
- 2023年12月31日 +89.82%
- 41億9700万
- 2024年6月30日 -62.74%
- 15億6400万
- 2024年12月31日 +99.87%
- 31億2600万
- 2025年6月30日 -46.64%
- 16億6800万
- 2025年12月31日 +94.3%
- 32億4100万
個別
- 2012年12月31日
- 28億4500万
- 2013年12月31日 +6.92%
- 30億4200万
- 2014年12月31日 +20.64%
- 36億7000万
- 2015年12月31日 -0.71%
- 36億4400万
- 2016年12月31日 +11.47%
- 40億6200万
- 2017年12月31日 +13.07%
- 45億9300万
- 2018年12月31日 -10.95%
- 40億9000万
- 2019年12月31日 -7.09%
- 38億
- 2020年12月31日 +8.34%
- 41億1700万
- 2021年12月31日 -18.92%
- 33億3800万
- 2022年12月31日 -9.17%
- 30億3200万
- 2023年12月31日 +12.86%
- 34億2200万
- 2024年12月31日 -9.32%
- 31億300万
- 2025年12月31日 +4.09%
- 32億3000万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※5 一般管理費に含まれる研究開発費は、次のとおりであります。2026/03/25 9:28
- #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※4 販売費及び一般管理費として計上した金額の主要な費目は、次のとおりであります。2026/03/25 9:28
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 特許関係費 396 百万円 344 百万円 研究開発費 3,126 百万円 3,241 百万円 - #3 事業等のリスク
- (4) 研究開発投資について2026/03/25 9:28
当社は先端技術の研究開発を行うための投資を行っております。当連結会計年度において一般管理費に計上した研究開発費は32億41百万円であり、売上高の3.1%を占めております。
今後も積極的な研究開発投資を実行していく予定ですが、当該研究開発活動が計画通りに進まない可能性もあります。また、市場の変化をいち早く捉え、対策を講じるべく、事前の情報収集と分析を定常的に実施しておりますが、当社が選定した研究開発テーマに基づき開発した新規技術やそれを応用した製品が普及しない場合や、事業環境の変化等により更なる研究開発費の負担が生じた場合には、先行投資した研究開発費の回収が困難になるなど、当社の財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。 - #4 研究開発活動
- 当社グループは競争が激化する厳しい市場環境に対応するため、現行事業の更なる拡大と、新規事業の創出を図るべく、新製品開発活動を行っております。2026/03/25 9:28
当連結会計年度において、一般管理費に計上している研究開発費は3,241百万円であります。
セグメントごとの研究開発活動状況は次のとおりであります。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ②資本の財源及び資金の流動性2026/03/25 9:28
当社グループの資金需要のうち主なものは、材料費、人件費、新製品開発に必要な研究開発費及び設備投資資金です。これらの資金需要につきましては、自己資金を充当しております。
③重要な会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定