7739 キヤノン電子

7739
2026/04/20
時価
1534億円
PER
22.86倍
2009年以降
8.5-22.93倍
(2009-2025年)
PBR
1.11倍
2009年以降
0.54-1.7倍
(2009-2025年)
配当
0.96%
ROE
5.13%
ROA
4.42%
資料
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キヤノン電子(7739)の研究開発費の推移 - 全期間

【期間】

連結

2012年12月31日
27億6000万
2013年6月30日 -51.67%
13億3400万
2013年12月31日 +125.79%
30億1200万
2014年6月30日 -39.14%
18億3300万
2014年12月31日 +99.95%
36億6500万
2015年6月30日 -53.45%
17億600万
2015年12月31日 +112.9%
36億3200万
2016年6月30日 -51.54%
17億6000万
2016年12月31日 +127.84%
40億1000万
2017年6月30日 -42.67%
22億9900万
2017年12月31日 +100.09%
46億
2018年6月30日 -56.39%
20億600万
2018年12月31日 +104.79%
41億800万
2019年6月30日 -54.87%
18億5400万
2019年12月31日 +122.11%
41億1800万
2020年6月30日 -51.85%
19億8300万
2020年12月31日 +156.08%
50億7800万
2021年6月30日 -53.05%
23億8400万
2021年12月31日 +121.64%
52億8400万
2022年6月30日 -57.36%
22億5300万
2022年12月31日 +120.55%
49億6900万
2023年6月30日 -55.5%
22億1100万
2023年12月31日 +89.82%
41億9700万
2024年6月30日 -62.74%
15億6400万
2024年12月31日 +99.87%
31億2600万
2025年6月30日 -46.64%
16億6800万
2025年12月31日 +94.3%
32億4100万

個別

2012年12月31日
28億4500万
2013年12月31日 +6.92%
30億4200万
2014年12月31日 +20.64%
36億7000万
2015年12月31日 -0.71%
36億4400万
2016年12月31日 +11.47%
40億6200万
2017年12月31日 +13.07%
45億9300万
2018年12月31日 -10.95%
40億9000万
2019年12月31日 -7.09%
38億
2020年12月31日 +8.34%
41億1700万
2021年12月31日 -18.92%
33億3800万
2022年12月31日 -9.17%
30億3200万
2023年12月31日 +12.86%
34億2200万
2024年12月31日 -9.32%
31億300万
2025年12月31日 +4.09%
32億3000万

有報情報

#1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
※5 一般管理費に含まれる研究開発費は、次のとおりであります。
2026/03/25 9:28
#2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※4 販売費及び一般管理費として計上した金額の主要な費目は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日)
特許関係費396百万円344百万円
研究開発費3,126百万円3,241百万円
2026/03/25 9:28
#3 事業等のリスク
(4) 研究開発投資について
当社は先端技術の研究開発を行うための投資を行っております。当連結会計年度において一般管理費に計上した研究開発費は32億41百万円であり、売上高の3.1%を占めております。
今後も積極的な研究開発投資を実行していく予定ですが、当該研究開発活動が計画通りに進まない可能性もあります。また、市場の変化をいち早く捉え、対策を講じるべく、事前の情報収集と分析を定常的に実施しておりますが、当社が選定した研究開発テーマに基づき開発した新規技術やそれを応用した製品が普及しない場合や、事業環境の変化等により更なる研究開発費の負担が生じた場合には、先行投資した研究開発費の回収が困難になるなど、当社の財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。
2026/03/25 9:28
#4 研究開発活動
当社グループは競争が激化する厳しい市場環境に対応するため、現行事業の更なる拡大と、新規事業の創出を図るべく、新製品開発活動を行っております。
当連結会計年度において、一般管理費に計上している研究開発費は3,241百万円であります。
セグメントごとの研究開発活動状況は次のとおりであります。
2026/03/25 9:28
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
②資本の財源及び資金の流動性
当社グループの資金需要のうち主なものは、材料費、人件費、新製品開発に必要な研究開発費及び設備投資資金です。これらの資金需要につきましては、自己資金を充当しております。
③重要な会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定
2026/03/25 9:28

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