キヤノン電子（7739）の仕掛品の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年12月31日
- 37億3000万
- 2010年12月31日 -9.84%
- 33億6300万
- 2011年3月31日 +38.03%
- 46億4200万
- 2011年6月30日 -6.55%
- 43億3800万
- 2011年9月30日 -6.64%
- 40億5000万
- 2011年12月31日 +4.54%
- 42億3400万
- 2012年3月31日 +7.96%
- 45億7100万
- 2012年6月30日 -7.15%
- 42億4400万
- 2012年9月30日 -8.08%
- 39億100万
- 2012年12月31日 -26.3%
- 28億7500万
- 2013年3月31日 +15.97%
- 33億3400万
- 2013年6月30日 +0.84%
- 33億6200万
- 2013年9月30日 -6.81%
- 31億3300万
- 2013年12月31日 -7.85%
- 28億8700万
- 2014年3月31日 -0.42%
- 28億7500万
- 2014年6月30日 -8%
- 26億4500万
- 2014年9月30日 -0.64%
- 26億2800万
- 2014年12月31日 -11%
- 23億3900万
- 2015年3月31日 -7.14%
- 21億7200万
- 2015年6月30日 +10.22%
- 23億9400万
- 2015年9月30日 -2.46%
- 23億3500万
- 2015年12月31日 -12.68%
- 20億3900万
- 2016年3月31日 +4.76%
- 21億3600万
- 2016年6月30日 +8.57%
- 23億1900万
- 2016年9月30日 -0.26%
- 23億1300万
- 2016年12月31日 -3.46%
- 22億3300万
- 2017年3月31日 +9.4%
- 24億4300万
- 2017年6月30日 +4.99%
- 25億6500万
- 2017年9月30日 +9.59%
- 28億1100万
- 2017年12月31日 +7.72%
- 30億2800万
- 2018年3月31日 +22.52%
- 37億1000万
- 2018年6月30日 -10.54%
- 33億1900万
- 2018年9月30日 +17.48%
- 38億9900万
- 2018年12月31日 +5.13%
- 40億9900万
- 2019年3月31日 +6.71%
- 43億7400万
- 2019年6月30日 +0.89%
- 44億1300万
- 2019年9月30日 -5.53%
- 41億6900万
- 2019年12月31日 +1.13%
- 42億1600万
- 2020年3月31日 +10.89%
- 46億7500万
- 2020年6月30日 +8.15%
- 50億5600万
- 2020年9月30日 +2.53%
- 51億8400万
- 2020年12月31日 +3.51%
- 53億6600万
- 2021年3月31日 +4.01%
- 55億8100万
- 2021年6月30日 +10.34%
- 61億5800万
- 2021年9月30日 +11.64%
- 68億7500万
- 2021年12月31日 +9.95%
- 75億5900万
- 2022年3月31日 +17.87%
- 89億1000万
- 2022年6月30日 +15.84%
- 103億2100万
- 2022年9月30日 +6.87%
- 110億3000万
- 2022年12月31日 +6.5%
- 117億4700万
- 2023年3月31日 +8.07%
- 126億9500万
- 2023年6月30日 +7.28%
- 136億1900万
- 2023年9月30日 -10.29%
- 122億1700万
- 2023年12月31日 -4.11%
- 117億1500万
- 2024年3月31日 +3.8%
- 121億6000万
- 2024年6月30日 -4.72%
- 115億8600万
- 2024年9月30日 -2.3%
- 113億2000万
- 2024年12月31日 -7.77%
- 104億4000万
- 2025年3月31日 +8.06%
- 112億8100万
- 2025年6月30日 +3.31%
- 116億5400万
- 2025年9月30日 +4.55%
- 121億8400万
- 2025年12月31日 -10.85%
- 108億6200万
個別
- 2008年12月31日
- 29億6300万
- 2009年12月31日 -24.2%
- 22億4600万
- 2010年12月31日 -0.76%
- 22億2900万
- 2011年12月31日 +14.09%
- 25億4300万
- 2012年12月31日 -32.44%
- 17億1800万
- 2013年12月31日 +10.59%
- 19億
- 2014年12月31日 -9.05%
- 17億2800万
- 2015年12月31日 -12.27%
- 15億1600万
- 2016年12月31日 +5.54%
- 16億
- 2017年12月31日 +39.13%
- 22億2600万
- 2018年12月31日 +60.47%
- 35億7200万
- 2019年12月31日 -8.54%
- 32億6700万
- 2020年12月31日 +36.91%
- 44億7300万
- 2021年12月31日 +41.34%
- 63億2200万
- 2022年12月31日 +42.11%
- 89億8400万
- 2023年12月31日 +19.04%
- 106億9500万
- 2024年12月31日 -11.49%
- 94億6600万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。2025/03/28 9:35
(a) 製品・仕掛品
主として総平均法 - #2 棚卸資産及び工事損失引当金の表示に関する注記（連結）
- ※2 仕掛品及び受注損失引当金の表示2025/03/28 9:35
損失が見込まれる工事契約に係る仕掛品と受注損失引当金は、相殺せずに両建てで表示しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。2025/03/28 9:35
①製品・仕掛品
総平均法
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
