スター精密（7718）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年5月31日
- 8億2403万
- 2011年8月31日 +66.39%
- 13億7109万
- 2011年11月30日 -28.41%
- 9億8160万
- 2012年2月29日 +97.88%
- 19億4235万
- 2012年5月31日 -8.89%
- 17億6960万
- 2012年8月31日 +16.94%
- 20億6938万
- 2012年11月30日 +4.39%
- 21億6029万
- 2013年2月28日 +126.27%
- 48億8803万
- 2013年5月31日 -58.71%
- 20億1803万
- 2013年8月31日 +60.35%
- 32億3594万
- 2013年11月30日 +25.96%
- 40億7586万
- 2014年2月28日 +51.56%
- 61億7720万
- 2014年5月31日 -99.05%
- 5851万
- 2014年8月31日 +999.99%
- 13億1644万
- 2014年11月30日 +231.85%
- 43億6863万
- 2015年2月28日 +80.88%
- 79億213万
- 2015年5月31日 -94.25%
- 4億5458万
- 2015年8月31日 +366.81%
- 21億2202万
- 2015年11月30日 -3.2%
- 20億5421万
- 2016年2月29日 -9.09%
- 18億6750万
- 2016年5月31日
- -8億8856万
- 2016年8月31日 -214.01%
- -27億9018万
- 2016年11月30日
- -20億3774万
- 2017年2月28日
- 18億6520万
- 2017年5月31日 -90.46%
- 1億7803万
- 2017年8月31日 +724.38%
- 14億6765万
- 2017年11月30日 +131.47%
- 33億9721万
- 2018年2月28日 +92.12%
- 65億2682万
- 2018年3月31日 -65.36%
- 22億6100万
- 2018年5月31日 +0.01%
- 22億6113万
- 2018年6月30日 +83.93%
- 41億5900万
- 2018年8月31日 +0.01%
- 41億5938万
- 2018年12月31日 +33.06%
- 55億3454万
- 2019年3月31日 -77.07%
- 12億6908万
- 2019年6月30日 +12.73%
- 14億3068万
- 2019年9月30日 +54.69%
- 22億1305万
- 2019年12月31日 +92.38%
- 42億5741万
- 2020年3月31日
- -7億4289万
- 2020年6月30日
- -5億8351万
- 2020年9月30日
- -2億3224万
- 2020年12月31日
- 9億3362万
- 2021年3月31日 +180.55%
- 26億1925万
- 2021年6月30日 +48.67%
- 38億9399万
- 2021年9月30日 +58.18%
- 61億5970万
- 2021年12月31日 +43.43%
- 88億3473万
- 2022年3月31日 -58.41%
- 36億7394万
- 2022年6月30日 +155.69%
- 93億9373万
- 2022年9月30日 +41.49%
- 132億9101万
- 2022年12月31日 +15.67%
- 153億7427万
- 2023年3月31日 -75.64%
- 37億4492万
- 2023年6月30日 +143.35%
- 91億1345万
- 2023年9月30日 +30.99%
- 119億3790万
- 2023年12月31日 -1.52%
- 117億5598万
- 2024年3月31日 -78.75%
- 24億9806万
- 2024年6月30日 +113.13%
- 53億2405万
- 2024年9月30日 -54.34%
- 24億3093万
- 2024年12月31日 +139.9%
- 58億3191万
- 2025年3月31日
- -12億3108万
- 2025年6月30日
- -6億1155万
- 2025年9月30日
- 18億447万
- 2025年12月31日 +278.72%
- 68億3400万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2025/03/27 15:09
- #2 会計方針に関する事項（連結）
- ③ 未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法2025/03/27 15:09
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準 - #3 未適用の会計基準等、連結財務諸表（連結）
- ・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)2025/03/27 15:09
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
