建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっておりますが、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～50年
構築物 10～60年
機械及び装置 8～17年
車両及び運搬具 4～6年
工具、器具及び備品 2～20年
また、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
なお、工具、器具及び備品のうち酸素濃縮器等(レンタル用資産)については、見積レンタル期間(4年)を償却年数とし、定額償却する方法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
また、市場販売目的のソフトウエアについては、見込有効期間(3年以内)における見込販売数量に基づく償却額と残存有効期間に基づく均等配分額のいずれか大きい額を計上する方法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/07/22 13:07

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物	-百万円	89百万円
機械装置及び運搬具工具、器具及び備品土地	20-	9011

2014/07/22 13:07

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっておりますが、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2014/07/22 13:07