固定資産
連結
- 2013年3月31日
- 503億8100万
- 2014年3月31日 -0.3%
- 502億3000万
個別
- 2013年3月31日
- 521億8000万
- 2014年3月31日 +1.6%
- 530億1700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2014/07/22 13:07
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産及び無形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。2014/07/22 13:07
(b)未経過リース料期末残高相当額及びリース資産減損勘定期末残高 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法2014/07/22 13:07
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
2014/07/22 13:07前連結会計年度
(自 平成24年4月1日
至 平成25年3月31日)当連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)構築物 0百万円 -百万円 機械装置及び運搬具 0 0 工具、器具及び備品 0 0 計 0 0 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2014/07/22 13:07前連結会計年度
(自 平成24年4月1日
至 平成25年3月31日)当連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)建物 -百万円 89百万円 機械装置及び運搬具
工具、器具及び備品
土地2
0
-9
0
11計 2 111 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2014/07/22 13:07
(単位:百万円) - #7 減損損失に関する注記(連結)
- その内訳は、工具、器具及び備品1百万円であります。2014/07/22 13:07
なお、回収可能価額は正味売却価額を使用し、時価は路線価又は固定資産税評価額に合理的な調整を行って算出した金額等により評価しております。
当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日) - #8 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2014/07/22 13:07
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成25年3月31日) 当事業年度(平成26年3月31日) 関係会社株式 145 145 有形固定資産 197 203 その他 433 703
- #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2014/07/22 13:07
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 退職給付に係る負債 - 921 有形固定資産 199 265 研究開発費 1,406 1,181
- #10 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (表示方法の変更)2014/07/22 13:07
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。 - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)2014/07/22 13:07
主として定率法によっておりますが、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。