構築物(純額)
個別
- 2022年3月31日
- 1億6600万
- 2023年3月31日 +238.55%
- 5億6200万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2023/06/29 15:05
建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2023/06/29 15:05
主として定率法によっておりますが、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※5 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2023/06/29 15:05
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 -百万円 1百万円 機械装置及び運搬具 3 15 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2023/06/29 15:05
当社は主として事業部門別にグルーピングを行い、連結子会社は各社を一つの単位としてグルーピングを行っております。また、賃貸不動産及び遊休資産については個別に減損損失の認識の判定をしております。場所 用途 種類 東京都文京区 事業用資産 建物及び構築物、工具、器具及び備品 北海道札幌市 事業用資産 工具、器具及び備品、レンタル資産
この結果、営業利益減少によるキャッシュ・フローの低下及び時価の下落等により、上記の資産につき帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(127百万円)として特別損失に計上しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2023/06/29 15:05
定率法によっておりますが、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。