エスペック（6859）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -2億300万
2010年9月30日: 4億6700万
2010年12月31日 +96.79%: 9億1900万
2011年3月31日 +41.68%: 13億200万
2011年6月30日: -200万
2011年9月30日: 4億9400万
2011年12月31日 +34.62%: 6億6500万
2012年3月31日 +207.07%: 20億4200万
2012年6月30日 -91.72%: 1億6900万
2012年9月30日 +237.28%: 5億7000万
2012年12月31日 +19.82%: 6億8300万
2013年3月31日 +185.07%: 19億4700万
2013年6月30日 -94.61%: 1億500万
2013年9月30日 +999.99%: 11億7600万
2013年12月31日 +32.99%: 15億6400万
2014年3月31日 +81.59%: 28億4000万
2014年6月30日: -1億3100万
2014年9月30日: 5億600万
2014年12月31日 +225.3%: 16億4600万
2015年3月31日 +99.27%: 32億8000万
2015年6月30日 -95.06%: 1億6200万
2015年9月30日 +401.85%: 8億1300万
2015年12月31日 +56.33%: 12億7100万
2016年3月31日 +43.43%: 18億2300万
2016年6月30日: -7億3500万
2016年9月30日: -6億8900万
2016年12月31日: -1億2700万
2017年3月31日: 21億2100万
2017年6月30日 -93.4%: 1億4000万
2017年9月30日 +948.57%: 14億6800万
2017年12月31日 +89.44%: 27億8100万
2018年3月31日 +40.27%: 39億100万
2018年6月30日: -3億4700万
2018年9月30日: 8億8100万
2018年12月31日 +64.02%: 14億4500万
2019年3月31日 +144.15%: 35億2800万
2019年6月30日: -1億6100万
2019年9月30日: 6億4600万
2019年12月31日 +239.78%: 21億9500万
2020年3月31日 +0.18%: 21億9900万
2020年6月30日 -98.32%: 3700万
2020年9月30日 +999.99%: 8億3100万
2020年12月31日 +81.47%: 15億800万
2021年3月31日 +116.91%: 32億7100万
2021年6月30日 -96.18%: 1億2500万
2021年9月30日 +196%: 3億7000万
2021年12月31日 +287.3%: 14億3300万
2022年3月31日 +96.79%: 28億2000万
2022年6月30日 -68.83%: 8億7900万
2022年9月30日 +159.04%: 22億7700万
2022年12月31日 -6.54%: 21億2800万
2023年3月31日 +93.52%: 41億1800万
2023年6月30日 -56.56%: 17億8900万
2023年9月30日 +86.19%: 33億3100万
2023年12月31日 +26.27%: 42億600万
2024年3月31日 +76.58%: 74億2700万
2024年6月30日 -74.22%: 19億1500万
2024年9月30日 -23.71%: 14億6100万
2024年12月31日 +230.66%: 48億3100万
2025年3月31日 +21.3%: 58億6000万
2025年6月30日 -98.62%: 8100万
2025年9月30日 +999.99%: 24億8300万
2025年12月31日 +124.08%: 55億6400万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/17 13:01
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/17 13:01