川澄化学工業(7703)の仕掛品の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 7億4500万
- 2010年3月31日 +9.66%
- 8億1700万
- 2010年12月31日 -1.59%
- 8億400万
- 2011年3月31日 +16.79%
- 9億3900万
- 2011年6月30日 -2.45%
- 9億1600万
- 2011年9月30日 -17.25%
- 7億5800万
- 2011年12月31日 -2.9%
- 7億3600万
- 2012年3月31日 +1.09%
- 7億4400万
- 2012年6月30日 +7.53%
- 8億
- 2012年9月30日 -14.5%
- 6億8400万
- 2012年12月31日 +0.44%
- 6億8700万
- 2013年3月31日 +4.37%
- 7億1700万
- 2013年6月30日 -4.46%
- 6億8500万
- 2013年9月30日 +11.24%
- 7億6200万
- 2013年12月31日 +0.26%
- 7億6400万
- 2014年3月31日 +11.13%
- 8億4900万
- 2014年6月30日 -2.94%
- 8億2400万
- 2014年9月30日 +1.21%
- 8億3400万
- 2014年12月31日 -3.6%
- 8億400万
- 2015年3月31日 +2.99%
- 8億2800万
- 2015年6月30日 -14.49%
- 7億800万
- 2015年9月30日 -1.69%
- 6億9600万
- 2015年12月31日 +4.31%
- 7億2600万
- 2016年3月31日 -9.92%
- 6億5400万
- 2016年6月30日 -2.29%
- 6億3900万
- 2016年9月30日 -4.69%
- 6億900万
- 2016年12月31日 -6.24%
- 5億7100万
- 2017年3月31日 +9.46%
- 6億2500万
- 2017年6月30日 +38.4%
- 8億6500万
- 2017年9月30日 -11.45%
- 7億6600万
- 2017年12月31日 -6.4%
- 7億1700万
- 2018年3月31日 -4.18%
- 6億8700万
- 2018年6月30日 +5.68%
- 7億2600万
- 2018年9月30日 -1.52%
- 7億1500万
- 2018年12月31日 -7.41%
- 6億6200万
- 2019年3月31日 +11.03%
- 7億3500万
- 2019年6月30日 -15.65%
- 6億2000万
- 2019年9月30日 +3.55%
- 6億4200万
- 2019年12月31日 -2.65%
- 6億2500万
- 2020年3月31日 -5.12%
- 5億9300万
- 2020年6月30日 +1.69%
- 6億300万
個別
- 2008年3月31日
- 6億8100万
- 2009年3月31日 -9.69%
- 6億1500万
- 2010年3月31日 +11.22%
- 6億8400万
- 2011年3月31日 +19.15%
- 8億1500万
- 2012年3月31日 -19.02%
- 6億6000万
- 2013年3月31日 -7.42%
- 6億1100万
- 2014年3月31日 +6.22%
- 6億4900万
- 2015年3月31日 -0.92%
- 6億4300万
- 2016年3月31日 -20.22%
- 5億1300万
- 2017年3月31日 -7.99%
- 4億7200万
- 2018年3月31日 -3.39%
- 4億5600万
- 2019年3月31日 +6.14%
- 4億8400万
- 2020年3月31日 -24.17%
- 3億6700万
有報情報
- #1 資産の評価基準及び評価方法
- 価証券の評価基準及び評価方法
(1) 子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法
(2) その他有価証券
時価のあるもの
期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
2.デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法
3.たな卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 製品・商品・仕掛品・原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2020/06/18 11:24 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ③ たな卸資産2020/06/18 11:24
製品・商品・仕掛品・原材料
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定) - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 3.たな卸資産の評価基準及び評価方法2020/06/18 11:24
(1) 製品・商品・仕掛品・原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定) - #4 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 価証券
その他有価証券
時価のあるもの
連結決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
② デリバティブ
時価法
③ たな卸資産
製品・商品・仕掛品・原材料
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
貯蔵品
主として最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2020/06/18 11:24