建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
主な資産の耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～50年
機械及び装置 7～12年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法、それ以外の無形固定資産については定額法
(3)長期前払費用 定額法2015/06/19 15:01

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	-百万円	21百万円
機械装置及び運搬具	1	2

2015/06/19 15:01

#3 固定資産廃棄損の注記

※6 固定資産廃棄損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	1百万円	5百万円
機械装置及び運搬具	22	0

2015/06/19 15:01

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

定資産の減価償却方法
有形固定資産(リース資産を除く)……提出会社では定率法、他の連結子会社では定額法
ただし、提出会社については、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な資産の耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 4～12年
無形固定資産(リース資産を除く)……自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法、それ以外の無形固定資産については定額法
長期前払費用……定額法2015/06/19 15:01