構築物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

	前連結会計年度(平成28年5月31日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
建物及び構築物	401,298	347,792	53,506

	当連結会計年度(平成29年5月31日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
建物及び構築物	401,298	361,168	40,129

(2)未経過リース料期末残高相当額等

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#2 固定資産の減価償却の方法

フトウエア
自社利用ソフトウエアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
② その他
定額法
(3)長期前払費用
均等償却法
(4)投資不動産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15～42年2017/08/30 11:49

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成28年5月31日)	当連結会計年度(平成29年5月31日)
建物及び構築物	509,217千円	474,401千円
土地	678,161	678,161

担保付債務は、次のとおりであります。

2017/08/30 11:49

#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

企業誘致促進補助金等の受入れにより取得価額より控除した圧縮記帳額は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成28年5月31日)	当連結会計年度(平成29年5月31日)
建物及び構築物	60,050千円	60,050千円
機械装置及び運搬具	56,867	55,996

2017/08/30 11:49

#5 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）

2.賃貸等不動産の期中増減額のうち、前連結会計年度の主な減少額は減価償却(12,362千円)であります。当連結会計年度の主な減少額は減価償却(12,169千円)であります。
3.賃貸等不動産として使用される部分を含む不動産の期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加額は建物及び構築物の取得による増加(1,146千円)であり、主な減少額は減価償却(31,756千円)であります。当連結会計年度の主な増加額は建物及び構築物の取得による増加(5,835千円)であり、主な減少額は減価償却(31,235千円)であります。
4.前連結会計年度末の時価は、主として社外の不動産鑑定士による鑑定評価額であります。当連結会計年度末の時価は、主として社外の不動産鑑定士による鑑定評価に指標等を用いて調整を行った金額であります。

2017/08/30 11:49

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産
当社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については定額法)を、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 15～47年
機械装置及び運搬具 9年
ロ.無形固定資産
(イ)ソフトウエア
自社利用ソフトウエアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ロ)その他
定額法
なお、上海西格瑪光机有限公司の土地使用権については、土地使用契約期間(550か月)に基づき毎期均等償却しております。
ハ.長期前払費用
均等償却法
ニ.投資不動産
当社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については定額法)を、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 15～42年2017/08/30 11:49