有価証券報告書-第40期(平成26年6月1日-平成27年5月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備を除く)については定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15～47年
機械及び装置 9年
(2)無形固定資産
① ソフトウエア
自社利用ソフトウエアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
② その他
定額法
(3)長期前払費用
均等償却法
(4)投資不動産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備を除く)については定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15～42年