有価証券報告書-第45期(令和1年6月1日-令和2年5月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法(ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物付属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については定額法)を、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 15～47年
機械装置及び運搬具 9年
ロ.無形固定資産
(イ)ソフトウエア
自社利用ソフトウエアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ロ)その他
定額法
なお、上海西格瑪光机有限公司の土地使用権については、土地使用契約期間(550か月)に基づき毎期均等償却しております。
ハ.リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
ニ.長期前払費用
均等償却法
ホ.投資不動産
定率法(ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物付属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 15～42年