有価証券報告書-第40期(平成26年6月1日-平成27年5月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産
当社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備を除く)は定額法)を、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 15～47年
機械装置及び運搬具 9年
ロ.無形固定資産
(イ)ソフトウエア
自社利用ソフトウエアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ロ)その他
定額法
なお、上海西格瑪光机有限公司の土地使用権については、土地使用契約期間(550か月)に基づき毎期均等償却しております。
ハ.長期前払費用
均等償却法
ニ.投資不動産
当社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備を除く)は定額法)を、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 15～42年