有価証券報告書-第41期(平成27年6月1日-平成28年5月31日)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、「受取手形及び売掛金」に含めて表示しておりました「電子記録債権」は資産の総額の100分の1を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「受取手形及び売掛金」に表示していた2,024,641千円は、「受取手形及び売掛金」1,905,316千円、「電子記録債権」119,325千円として組み替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度まで「営業外収益」の「その他」に含めて表示しておりました「持分法による投資利益」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた36,870千円は、「持分法による投資利益」11,247千円、「その他」25,622千円として組み替えております。
前連結会計年度まで「営業外費用」の「その他」に含めて表示しておりました「為替差損」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた7,137千円は、「為替差損」2,918千円、「その他」4,219千円として組み替えております。
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、「受取手形及び売掛金」に含めて表示しておりました「電子記録債権」は資産の総額の100分の1を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「受取手形及び売掛金」に表示していた2,024,641千円は、「受取手形及び売掛金」1,905,316千円、「電子記録債権」119,325千円として組み替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度まで「営業外収益」の「その他」に含めて表示しておりました「持分法による投資利益」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた36,870千円は、「持分法による投資利益」11,247千円、「その他」25,622千円として組み替えております。
前連結会計年度まで「営業外費用」の「その他」に含めて表示しておりました「為替差損」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた7,137千円は、「為替差損」2,918千円、「その他」4,219千円として組み替えております。