日本精密（7771）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -3285万
- 2010年9月30日 -13.21%
- -3719万
- 2010年12月31日
- 4233万
- 2011年3月31日 +319.54%
- 1億7759万
- 2011年6月30日 -82.45%
- 3117万
- 2011年9月30日 +353.15%
- 1億4125万
- 2011年12月31日 +91.77%
- 2億7087万
- 2012年3月31日 +5.69%
- 2億8628万
- 2012年6月30日
- -1015万
- 2012年9月30日 -442.45%
- -5508万
- 2012年12月31日
- -1660万
- 2013年3月31日
- 9363万
- 2013年6月30日
- -1048万
- 2013年9月30日
- -1041万
- 2013年12月31日
- 7875万
- 2014年3月31日 +54.43%
- 1億2161万
- 2014年6月30日 -98.76%
- 151万
- 2014年9月30日 +999.99%
- 9093万
- 2014年12月31日 +121.99%
- 2億187万
- 2015年3月31日 +4.19%
- 2億1033万
- 2015年6月30日 -94.13%
- 1234万
- 2015年9月30日 +408.82%
- 6281万
- 2015年12月31日 +100.39%
- 1億2588万
- 2016年3月31日 -59.78%
- 5062万
- 2016年6月30日
- -1億335万
- 2016年9月30日 -125.73%
- -2億3329万
- 2016年12月31日
- -2億2628万
- 2017年3月31日 -56.88%
- -3億5500万
- 2017年6月30日
- -1億148万
- 2017年9月30日
- 1億1447万
- 2017年12月31日 +38.27%
- 1億5828万
- 2018年3月31日 +55.23%
- 2億4570万
- 2018年6月30日
- -5522万
- 2018年9月30日
- -5273万
- 2018年12月31日 -200.94%
- -1億5869万
- 2019年3月31日 -21.34%
- -1億9256万
- 2019年6月30日
- -7459万
- 2019年9月30日 -116.2%
- -1億6127万
- 2019年12月31日 -53.07%
- -2億4685万
- 2020年3月31日 -122.02%
- -5億4806万
- 2020年6月30日
- -1億7679万
- 2020年9月30日 -117.65%
- -3億8478万
- 2020年12月31日 -52.46%
- -5億8663万
- 2021年3月31日 -11.02%
- -6億5129万
- 2021年6月30日
- -2002万
- 2021年9月30日 -806.92%
- -1億8157万
- 2021年12月31日 -0.31%
- -1億8213万
- 2022年3月31日 -24.32%
- -2億2643万
- 2022年6月30日
- 8199万
- 2022年9月30日 +113.71%
- 1億7522万
- 2022年12月31日 -20.97%
- 1億3848万
- 2023年3月31日 -39.56%
- 8369万
- 2023年6月30日
- -1202万
- 2023年9月30日
- 9404万
- 2023年12月31日 -76.07%
- 2250万
- 2024年3月31日 +828.1%
- 2億888万
- 2024年6月30日 -46.55%
- 1億1165万
- 2024年9月30日
- -934万
- 2024年12月31日
- 1億840万
- 2025年3月31日
- -58万
- 2025年6月30日 -999.99%
- -1486万
- 2025年9月30日
- 1億5321万
- 2025年12月31日 +108.89%
- 3億2005万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※5. その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/19 15:50
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 令和4年10月28日。以下「令和4年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/19 15:50
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、令和4年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 令和4年10月28日。以下「令和4年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、令和4年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。 - #3 連結損益及び包括利益計算書（連結）
- 連結損益及び包括利益計算書】2025/06/19 15:50
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
