構築物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

4.従業員数の(外書)は、臨時従業員数であります。
5. 建物の一部は賃貸しており、賃貸している建物及び構築物の金額は{内書}しております。
(2)在外子会社

2014/12/19 12:46

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物は3年～38年、機械及び装置は5年～9年、工具、器具及び備品は2年～20年であります。
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいて定額法によっております。
(3)投資不動産
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物は7年～38年であります。2014/12/19 12:46

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年10月1日至 平成25年9月30日)	当連結会計年度(自 平成25年10月1日至 平成26年9月30日)
建物及び構築物	-千円	47,052千円
機械装置及び運搬具	21	331

2014/12/19 12:46

#4 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは以下の資産グループについて減損損失140,923千円を計上いたしました。

場所	用途	種類	金額(千円)
広島県東広島市	遊休資産	土地	5,475
中国深セン	遊休資産	建物及び構築物	90,414
中国深セン	事業用資産	機械装置	45,033

当社グループは、事業用資産について各事業セグメントを基礎としつつ、経営管理単位を勘案しグルーピングを行っております。
上記資産グループのうち事業用資産については、非球面レンズの製造中止に伴い、関連する設備について、関連する資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。なお、中国深センについては、他への転用や売却が困難であることから、正味売却価額を0円としております。

2014/12/19 12:46

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
当社は定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物は3年～38年、機械装置及び運搬具は5年～9年、工具、器具及び備品は2年～20年であります。
2)無形固定資産
定額法を採用しております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
3)投資不動産
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物は7年～38年であります。2014/12/19 12:46