- 7717
- 2026/08/28
- 時価
- 561億円
- PER 予
- 17.59倍
- 2010年以降
- 赤字-125.14倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.42倍
- 2010年以降
- 0.44-8.39倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.43%
- ROE 予
- 8.06%
- ROA 予
- 4.18%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループは、FPD事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。2015/06/26 13:47
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)及び当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日) - #2 固定資産の減価償却の方法
- 特許権 8年間で均等償却2015/06/26 13:47
のれん 3年間で均等償却 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/26 13:47
(注)前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 繰延税金負債 のれん 11 7 海外子会社の留保利益 77 149
- #4 重要な後発事象、連結財務諸表(連結)
- 取得後持分比率 100%2015/06/26 13:47
(5)発生するのれんの金額、発生要因、償却方法及び償却期間
現時点では確定しておりません。 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
当社は、建物については定額法(附属設備については定率法)を、機械及び装置、工具、器具及び備品については定率法を採用しております。
(主な耐用年数)
建物 3年~40年
機械及び装置 5年~ 8年
工具、器具及び備品 2年~17年
ロ 無形固定資産
当社は定額法を採用しております。
また、特許権については8年間、のれんについては3年間で均等償却をしております。2015/06/26 13:47