商品及び製品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 313万
- 2010年3月31日 -8.9%
- 285万
- 2011年3月31日 +21.12%
- 345万
- 2012年3月31日 +108.21%
- 720万
- 2013年3月31日 +442.44%
- 3905万
- 2014年3月31日 -65.38%
- 1352万
- 2015年3月31日 +171%
- 3664万
- 2016年3月31日 -84.66%
- 562万
- 2017年3月31日 +62.21%
- 911万
- 2018年3月31日 +56.16%
- 1423万
- 2019年3月31日 -41.99%
- 825万
- 2020年3月31日 +51.16%
- 1248万
- 2021年3月31日 -73.89%
- 325万
- 2022年3月31日 -39.15%
- 198万
- 2023年3月31日 +522.29%
- 1234万
個別
- 2008年3月31日
- 208万
- 2009年3月31日 -7%
- 193万
- 2010年3月31日 -37.55%
- 121万
- 2011年3月31日 -66.56%
- 40万
- 2012年3月31日 +3.46%
- 41万
- 2013年3月31日 +7.4%
- 45万
- 2014年3月31日 +14.22%
- 51万
- 2015年3月31日 +2.92%
- 52万
- 2016年3月31日 +5.48%
- 55万
- 2017年3月31日 +3.23%
- 57万
- 2018年3月31日 +2.08%
- 58万
- 2019年3月31日 +2.72%
- 60万
- 2020年3月31日 -38.74%
- 37万
- 2021年3月31日 +4.86%
- 38万
- 2022年3月31日 +3.09%
- 40万
- 2023年3月31日 ±0%
- 40万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 価証券
その他有価証券
・市場価格のない株式等以外のもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
・市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
② 棚卸資産
商品及び製品、原材料及び貯蔵品
主として総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/30 9:05 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ② 棚卸資産2023/06/30 9:05
商品及び製品、原材料及び貯蔵品
主として総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法) - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2.棚卸資産の評価基準及び評価方法2023/06/30 9:05
(1) 商品及び製品、原材料及び貯蔵品
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)