無形固定資産
連結
- 2018年3月31日
- 1億4932万
- 2019年3月31日 +7.99%
- 1億6126万
個別
- 2018年3月31日
- 1億5892万
- 2019年3月31日 -0.09%
- 1億5877万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(自 2017年4月1日 至 2018年3月31日)2019/06/27 9:38
当連結会計年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日)(単位:千円) 減価償却費 204,548 3,383 53 207,985 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 167,037 3,862 ― 170,899
4.報告セグメント合計額と連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(単位:千円) 減価償却費 195,876 5,488 44 201,409 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 179,251 13,811 ― 193,063 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
ソフトウエア
市場販売目的のパッケージソフトウエア制作費については、見込販売数量に基づく償却額と見込販売可能期間(3年)に基づく定額償却額のいずれか大きい額により償却しております。
自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法により償却しております。2019/06/27 9:38 - #3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (注)減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、内部利益の消去額であります。2019/06/27 9:38
- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 工具、器具及び備品 4~6年2019/06/27 9:38
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
時価のあるもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
2.たな卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 商品及び製品、原材料及び貯蔵品
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2019/06/27 9:38 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア
市場販売目的のパッケージソフトウエア制作費については、見込販売数量に基づく償却額と見込販売可能期間(3年)に基づく定額償却額のいずれか大きい額により償却しております。
自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法により償却しております。2019/06/27 9:38