訂正有価証券報告書-第32期(平成25年7月1日-平成26年6月30日)

(ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
(リース資産を除く)
① 建物(附属設備を除く)
平成19年4月1日以降に取得したもの
定額法
上記以外
旧定額法
② その他の有形固定資産
平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法
上記以外
旧定率法
主な耐用年数
建物 15年～40年
機械装置及び運搬具 2年～10年
工具、器具及び備品 2年～15年
(2) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引開始日が平成20年6月30日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(3) 長期前払費用
定額法