建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～38年
機械及び装置 5年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/12/27 15:30

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年10月1日至 2018年9月30日)		当連結会計年度(自 2018年10月1日至 2019年9月30日)
建物及び構築物	945	千円	171	千円
機械装置及び運搬具	879	千円	248	千円

2019/12/27 15:30

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりであります。

	前連結会計年度(2018年9月30日)	当連結会計年度(2019年9月30日)
建物及び構築物	1,067,683千円	969,236千円
機械装置及び運搬具	1,223千円	―千円

担保設定の原因となる債務

2019/12/27 15:30

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

当社は定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
また、連結子会社は機械装置については定率法、その他の資産については主として定額法を採用しております。

2019/12/27 15:30

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/12/27 15:30

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
また、連結子会社は機械装置については定率法、その他の資産については主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15～38年
機械装置及び運搬具 5年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/12/27 15:30