#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～38年
機械及び装置 5年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/12/27 15:30
#2 設備投資等の概要: 1 【設備投資等の概要】
当連結会計年度中に実施いたしました設備投資は総額5,385百万円であり、その主なものは当社及び連結子会社における大型フォトマスクの高精細化や生産性向上に係るものであります。また、生産能力に重大な影響を与えるような固定資産の除却、売却等はありません。なお、有形固定資産のほか、ソフトウエアへの投資を含めて記載しております。
当社グループの事業は、主としてフォトマスクの設計・製造・販売であり、区分すべき事業セグメントが存在しないため単一セグメントとなっており、セグメント情報に関連付けては記載しておりません。
2019/12/27 15:30
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
2019/12/27 15:30
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
2019/12/27 15:30
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
また、連結子会社は機械装置については定率法、その他の資産については主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15～38年
機械装置及び運搬具 5年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/12/27 15:30