フジプレアム（4237）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年6月30日: 3億5231万
2010年9月30日 +58.78%: 5億5941万
2010年12月31日 +36.41%: 7億6312万
2011年3月31日 +15.6%: 8億8219万
2011年6月30日: -4億587万
2011年9月30日: -2億6072万
2011年12月31日: -2億5326万
2012年3月31日 -81.22%: -4億5895万
2012年6月30日: 1563万
2012年9月30日 +600.87%: 1億959万
2012年12月31日 +205.48%: 3億3479万
2013年3月31日 +64.98%: 5億5233万
2013年6月30日 -57.4%: 2億3532万
2013年9月30日 +82.1%: 4億2851万
2013年12月31日 +35.38%: 5億8010万
2014年3月31日 +48.17%: 8億5953万
2014年6月30日 -61.09%: 3億3443万
2014年9月30日 +77.75%: 5億9447万
2014年12月31日 +22.82%: 7億3012万
2015年3月31日 +13.91%: 8億3169万
2015年6月30日 -83.51%: 1億3717万
2015年9月30日 +83.29%: 2億5142万
2015年12月31日 +42.74%: 3億5886万
2016年3月31日 +8.81%: 3億9046万
2016年6月30日 -74.74%: 9861万
2016年9月30日 +80.29%: 1億7780万
2016年12月31日 +82.79%: 3億2499万
2017年3月31日 -77.23%: 7401万
2017年6月30日 +37.16%: 1億152万
2017年9月30日 +72.49%: 1億7511万
2017年12月31日 +25.52%: 2億1981万
2018年3月31日 +4.91%: 2億3060万
2018年6月30日 -74.72%: 5830万
2018年9月30日 +268.44%: 2億1481万
2018年12月31日 +4.53%: 2億2455万
2019年3月31日 -89.43%: 2373万
2019年6月30日 +45.11%: 3443万
2019年9月30日 +861.2%: 3億3101万
2019年12月31日 +12.94%: 3億7384万
2020年3月31日 -11.36%: 3億3139万
2020年6月30日 -71.24%: 9532万
2020年9月30日 +9.31%: 1億419万
2020年12月31日 +68.45%: 1億7551万
2021年3月31日 +26.12%: 2億2136万
2021年6月30日 -80.39%: 4341万
2021年9月30日 +244.27%: 1億4947万
2021年12月31日 +128.55%: 3億4163万
2022年3月31日 +26.97%: 4億3377万
2022年6月30日 -52.38%: 2億656万
2022年9月30日 +102.87%: 4億1906万
2022年12月31日 +30.66%: 5億4755万
2023年3月31日 +32.54%: 7億2573万
2023年6月30日 -68.15%: 2億3117万
2023年9月30日 +98.22%: 4億5823万
2023年12月31日 +12.92%: 5億1743万
2024年3月31日 +20.82%: 6億2518万
2024年6月30日 -97.57%: 1521万
2024年9月30日 +44.86%: 2203万
2024年12月31日 +666.12%: 1億6880万
2025年3月31日 +42.18%: 2億4000万
2025年6月30日: -351万
2025年9月30日: 5114万
2025年12月31日 -2.8%: 4971万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額

2025/06/24 13:33
#2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）: ※2 その他の包括利益に係る法人税等及び税効果額

2025/06/24 13:33
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号令和4年10月28日。以下「令和4年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、令和4年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号令和4年10月28日。以下「令和4年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、令和4年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/24 13:33