要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
主に定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8年～47年
機械装置及び運搬具 5年～10年
ロ無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、当社及び国内連結子会社は、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、「リース資産」は、有形固定資産「その他」に含めて表示しております。2026/09/28 15:00

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1 当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	デバイス事業	静岡県袋井市の新社屋	1,735百万円
	全社	長野県木曽郡の保養施設	932百万円

2 「当期首残高」及び「当期末残高」につきましては、取得価額により記載しております。

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#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8年～47年
機械装置及び運搬具 5年～10年

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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年～47年
機械及び装置 7年～10年

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