#1 会計方針に関する事項（連結）: たな卸資産
a 製品及び仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切り下げの方法)
b 原材料
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切り下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社については、主として定率法(ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物
建物 30年～50年
構築物 8年～18年
機械装置及び運搬具
機械及び装置 5年～11年
車両運搬具 4年～5年
工具、器具及び備品 2年～6年2021/12/24 11:20
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 工具、器具及び備品 2年～6年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
a 自社利用のソフトウェア
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#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 工具、器具及び備品 2年～6年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
① 自社利用のソフトウェア
2021/12/24 11:20