建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)
については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 14年
工具、器具及び備品 4～8年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)、製品組込ソフトウェアについては、有効期間(3年以内)に基づいております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/26 9:00

#2 担保に供している資産の注記

担保に供している資産は次のとおりであります。

	前事業年度(平成26年3月31日)	当事業年度(平成27年3月31日)
現金及び預金	95,008千円	― 千円
建物	12,346千円	13,163千円
土地	57,774千円	57,774千円

担保付債務は以下の通りであります。

2015/06/26 9:00