ホロン(7748)の仕掛品の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 5億8478万
- 2009年3月31日 -17.41%
- 4億8299万
- 2010年3月31日 -31.48%
- 3億3095万
- 2010年12月31日 +49.67%
- 4億9534万
- 2011年3月31日 +20.39%
- 5億9632万
- 2011年6月30日 +7.13%
- 6億3884万
- 2011年9月30日 -35.8%
- 4億1010万
- 2011年12月31日 +10.86%
- 4億5465万
- 2012年3月31日 -49.79%
- 2億2828万
- 2012年6月30日 +19.38%
- 2億7252万
- 2012年9月30日 -23.2%
- 2億930万
- 2012年12月31日 +7.81%
- 2億2564万
- 2013年3月31日 -30.66%
- 1億5646万
- 2013年6月30日 +4.7%
- 1億6382万
- 2013年9月30日 +19.77%
- 1億9621万
- 2013年12月31日 -11.12%
- 1億7440万
- 2014年3月31日 +72.87%
- 3億148万
- 2014年6月30日 +32.33%
- 3億9894万
- 2014年9月30日 -85.74%
- 5690万
- 2014年12月31日 +304.46%
- 2億3013万
- 2015年3月31日 -10.94%
- 2億495万
- 2015年6月30日 +49.79%
- 3億699万
- 2015年9月30日 -10.51%
- 2億7473万
- 2015年12月31日 +9.23%
- 3億10万
- 2016年3月31日 -50.02%
- 1億4997万
- 2016年6月30日 +77.77%
- 2億6662万
- 2016年9月30日 +21.13%
- 3億2296万
- 2016年12月31日 +28.66%
- 4億1553万
- 2017年3月31日 -32.7%
- 2億7964万
- 2017年6月30日 +40.31%
- 3億9235万
- 2017年9月30日 +4.62%
- 4億1050万
- 2017年12月31日 +29.69%
- 5億3237万
- 2018年3月31日 -21.1%
- 4億2007万
- 2018年6月30日 -19.8%
- 3億3688万
- 2018年9月30日 +32.15%
- 4億4520万
- 2018年12月31日 +34.29%
- 5億9784万
- 2019年3月31日 +38.24%
- 8億2648万
- 2019年6月30日 +7.84%
- 8億9124万
- 2019年9月30日 -1.58%
- 8億7718万
- 2019年12月31日 -18.37%
- 7億1603万
- 2020年3月31日 +10.97%
- 7億9461万
- 2020年6月30日 -26.88%
- 5億8105万
- 2020年9月30日 +33.82%
- 7億7758万
- 2020年12月31日 -8.37%
- 7億1252万
- 2021年3月31日 -6.12%
- 6億6888万
- 2021年6月30日 +10.71%
- 7億4056万
- 2021年9月30日 +53.7%
- 11億3823万
- 2021年12月31日 +34.83%
- 15億3466万
有報情報
- #1 主な資産及び負債の内容(連結)
- 2021/06/24 9:00
(注) 消費税等の会計処理は税抜方式を採用していますが、上記金額には消費税等が含まれております。1,231,007 3,200,143 3,221,283 1,209,867 72.7 139.2
e 仕掛品
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (資産)2021/06/24 9:00
流動資産は、前事業年度末に比べて23.2%増加し、4,722百万円となりました。これは、仕掛品が125百万円、電子記録債権が59百万円減少した一方、未収消費税等が151百万円、現金及び預金が増資等により892百万円増加したことなどによります。固定資産は、前事業年度末に比べて266.4%増加し、1,597百万円となりました。これは、工具、器具及び備品が45百万円減少した一方、新本社工場の建設等により土地が568百万円、建設仮勘定が550百万円増加したことなどによります。この結果、総資産合計は、前事業年度末に比べて48.0%増加し、6,320百万円となりました。
(負債) - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2 たな卸資産の評価基準及び評価方法2021/06/24 9:00
仕掛品及び原材料
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。