建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産 定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)については定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりです。
建物、構築物:11年～47年
車両運搬具、工具、器具及び備品:2年～10年
② 無形固定資産 定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2016/06/30 9:25

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	-千円	989千円
機械装置及び運搬具	0	181

2016/06/30 9:25

#3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

圧縮記帳により次の金額を取得金額から控除しております。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	34,352千円	34,352千円
機械装置及び運搬具	154,980	154,980

2016/06/30 9:25

#4 減損損失に関する注記（連結）

2016/06/30 9:25

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外子会社は定額法を採用しております。
(ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)については定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2016/06/30 9:25