- 7774
- 2026/10/20
- 時価
- 297億円
- PER 予
- 297.26倍
- 2010年以降
- 赤字-332.44倍
(2010-2026年) - PBR
- 5.78倍
- 2010年以降
- 1.99-100.57倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 1.94%
- ROA 予
- 1.69%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ジャパン・ティッシュエンジニアリング(7774)の研究開発費の推移 - 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 2億53万
- 2009年3月31日 +79.28%
- 3億5951万
- 2010年3月31日 +18.28%
- 4億2524万
- 2011年3月31日 -11.88%
- 3億7470万
- 2012年3月31日 +5.02%
- 3億9349万
- 2013年3月31日 +17.47%
- 4億6225万
- 2013年9月30日 -51.09%
- 2億2609万
- 2014年3月31日 +143.09%
- 5億4961万
- 2014年9月30日 -69.61%
- 1億6704万
- 2015年3月31日 +133.37%
- 3億8982万
- 2015年9月30日 -56.95%
- 1億6780万
- 2016年3月31日 -16.29%
- 1億4046万
- 2016年9月30日 -89.78%
- 1435万
- 2017年3月31日 +44.54%
- 2074万
- 2017年9月30日 +278.09%
- 7842万
- 2018年3月31日 +154.91%
- 1億9990万
- 2018年9月30日 +130.06%
- 4億5990万
- 2019年3月31日 +31.89%
- 6億656万
- 2019年9月30日 -69.01%
- 1億8799万
- 2020年3月31日 +81.35%
- 3億4093万
- 2020年9月30日 -34.26%
- 2億2412万
- 2021年3月31日 +109.21%
- 4億6889万
- 2021年9月30日 -36.22%
- 2億9907万
- 2022年3月31日 +87.87%
- 5億6185万
- 2022年9月30日 -43.53%
- 3億1730万
- 2023年3月31日 +80.68%
- 5億7331万
- 2023年9月30日 -57.13%
- 2億4576万
- 2024年3月31日 +65.61%
- 4億701万
- 2024年9月30日 -35.08%
- 2億6424万
- 2025年3月31日 +91.77%
- 5億673万
- 2025年9月30日 -47.1%
- 2億6806万
- 2026年3月31日 +85.52%
- 4億9732万
有報情報
- #1 他勘定振替高の内訳
- ※1 他勘定振替高の内訳は次のとおりであります。2026/06/18 10:17
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 研究開発費 3,749千円 1,329千円 広告宣伝費 1,267 1,487 - #2 研究開発活動
- 当社は、ティッシュエンジニアリングを学術的基盤として、生きた細胞を用いた人工組織・臓器の開発に取り組み、再生医療の発展に貢献すべく活動しております。2026/06/18 10:17
当事業年度における事業別の研究開発活動は以下のとおりで研究開発費の総額は497,323千円であります。なお、研究開発費の金額は助成金の対象となる費用(67,914千円)控除後の金額であります。
(1)再生医療製品事業 - #3 研究開発費に関する注記
- ※3 一般管理費に含まれる研究開発費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/18 10:17
- #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/18 10:17
(注)1.評価性引当額が前事業年度より255,363千円増加しております。この増加の主な要因は、税務上の繰越欠損金の増加に伴う評価性引当額の増加によるものであります。前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 税務上の繰越欠損金(注)2 712,470千円 936,866千円 研究開発費 11,276 - 賞与引当金 38,265 38,463
(注)2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ③資本の財源及び資金の流動性2026/06/18 10:17
当社の運転資金需要のうち主なものは、製造費、研究開発費、販売費及び一般管理費等の営業費用であります。投資を目的とした資金需要は、主に設備投資によるものであります。
当社は、事業運営上必要な流動性と資金の源泉を安定的に確保することを基本方針としております。