建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8年～31年
機械及び装置 4年～7年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/25 9:43

#2 担保に供している資産の注記

担保に供している資産は次のとおりであります。

	前事業年度(平成25年3月31日)	当事業年度(平成26年3月31日)
定期預金	20,050千円	-千円
建物	705,598	666,669
土地	537,814	537,814

担保付債務は次のとおりであります。

2014/06/25 9:43