建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
但し、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)は、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10～50年
機械及び装置 9～12年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法によっております。2014/03/28 14:25

#2 担保に供している資産の注記（連結）

※2.担保に供している資産

	前連結会計年度(平成24年12月31日)	当連結会計年度(平成25年12月31日)
建物	63,553千円(63,553)	65,465千円(65,465)
機械及び装置	34,246(34,246)	25,373(25,373)

上記に対する債務

2014/03/28 14:25

#3 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類
中国 上海市	ロボット機器事業販売設備等	建物及び構築物、機械装置及び運搬具等

当社グループは、原則として事業用資産については、法人単位を基準として、そのうち当社においては事業部単位に、遊休資産及び賃貸用資産については個々の資産単位にグルーピングを行っております。
これらの資産グループのうち収益性が低下した写楽精密機械(上海)有限公司に属する事業用資産について、特別損失に7,575千円(建物及び構築物4,313千円、機械装置及び運搬具2,420千円、その他841千円)を計上いたしました。

2014/03/28 14:25

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法によっております。
但し、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備は除く)は、定額法によっております。
在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10～50年
機械装置 9～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法によっております。2014/03/28 14:25