#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (2)有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えているため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報
2014/03/28 14:25
#2 事業用土地の再評価に関する注記（連結）: 土地の再評価に関する法律(平成10年3月31日公布法律第34号)に基づき、事業用の土地の再評価を行い、土地再評価差額金を純資産の部へ計上しております。
・再評価の方法…土地の再評価に関する法律施行令(平成10年3月31日公布政令第119号)第2条第4号に定める路線価及び同条第3号に定める固定資産税評価額に基づいて合理的な調整を行って算出しております。
・再評価を行った年月日・・・・平成13年12月31日
2014/03/28 14:25
#3 他勘定受入高の内訳: 勘定受入
前事業年度(自平成24年1月1日至平成24年12月31日)
主な内容は、自社固定資産からの振替であります。
当事業年度(自平成25年1月1日至平成25年12月31日)
該当事項はありません。2014/03/28 14:25
#4 固定資産の減価償却の方法: 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
但し、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)は、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10～50年
機械及び装置 9～12年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法によっております。2014/03/28 14:25
#5 有形固定資産等明細表（連結）: 【有形固定資産等明細表】

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法によっております。
但し、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備は除く)は、定額法によっております。
在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10～50年
機械装置 9～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法によっております。2014/03/28 14:25