当期純利益又は当期純損失(△)
連結
- 2014年6月30日
- -8687万
- 2015年6月30日
- 7260万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- 当第2四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。2015/08/12 11:21
当社グループは、当第2四半期連結累計期間において、営業利益、経常利益、四半期純利益を確保し、自己資本比率も36.8%となりましたが、前連結会計年度まで数期連続して重要な当期純損失を計上しております。当該状況により前連結会計年度に引き続き、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。
- #2 継続企業の前提に関する事項、四半期連結財務諸表(連結)
- (継続企業の前提に関する事項)2015/08/12 11:21
当社グループは、当第2四半期連結累計期間において、営業利益、経常利益、四半期純利益を確保し、自己資本比率も36.8%となりましたが、前連結会計年度まで数期連続して重要な当期純損失を計上しております。当該状況により前連結会計年度に引き続き、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。
このような状況に対応するため、当社グループは以下の施策を実行し、基幹事業の経営基盤の強化を行い、収益力の強化を図ることにより、当該状況の改善を実現できると考えております。 - #3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (6)継続企業の前提に関する重要事象等を解消又は改善するための対応策2015/08/12 11:21
当社グループは、当第2四半期連結累計期間において、営業利益、経常利益、四半期純利益を確保し、自己資本比率も36.8%となりましたが、前連結会計年度まで数期連続して重要な当期純損失を計上しております。当該状況により前連結会計年度に引き続き、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。
このような状況に対応するため、当社グループは以下の施策を実行し、基幹事業の経営基盤の強化を行い、収益力の強化を図ることにより、当該状況の改善を実現できると考えております。 - #4 重要事象等、事業等のリスク(連結)
- 当社グループは、当第2四半期連結累計期間において、営業利益、経常利益、四半期純利益を確保し、自己資本比率も36.8%となりましたが、前連結会計年度まで数期連続して重要な当期純損失を計上しております。当該状況により前連結会計年度に引き続き、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。2015/08/12 11:21
- #5 重要事象等の分析及び対応、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 続企業の前提に関する重要事象等を解消又は改善するための対応策2015/08/12 11:21
当社グループは、当第2四半期連結累計期間において、営業利益、経常利益、四半期純利益を確保し、自己資本比率も36.8%となりましたが、前連結会計年度まで数期連続して重要な当期純損失を計上しております。当該状況により前連結会計年度に引き続き、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。
このような状況に対応するため、当社グループは以下の施策を実行し、基幹事業の経営基盤の強化を行い、収益力の強化を図ることにより、当該状況の改善を実現できると考えております。 - #6 1株当たり情報、四半期連結財務諸表(連結)
- 1株当たり四半期純利益金額又は四半期純損失金額及び算定上の基礎、潜在株式調整後1株当たり四半期純利益金額及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。2015/08/12 11:21
(注)前第2四半期連結累計期間の潜在株式調整後1株当たり四半期純利益金額については、潜在株式は存在するものの、1株当たり四半期純損失を計上しているため記載しておりません。前第2四半期連結累計期間(自 平成26年1月1日至 平成26年6月30日) 当第2四半期連結累計期間(自 平成27年1月1日至 平成27年6月30日) 普通株主に帰属しない金額(千円) - - 普通株式に係る四半期純利益又は四半期純損失金額(△)(千円) △86,871 72,606 普通株式の期中平均株式数(株) 104,782,763 124,436,270