建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物…………………3～50年
機械及び装置………4～15年

2017/06/22 16:48

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の主なものは機械装置及び建物の除却によるものです。

2017/06/22 16:48

#3 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2012年4月1日 至 2013年3月31日)

場所	用途	種類
新潟県他	売却予定資産	建物及び土地等

当社グループは、事業用資産については管理会計上の区分で、賃貸資産及び遊休資産については個別物件単位で、のれんについては計上している事業単位でグルーピングしております。
遊休資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(114百万円)として特別損失に計上しております。その内訳は、建物他44百万円、土地他69百万円です。

2017/06/22 16:48

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物…………2～50年
機械装置及び運搬具……2～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアにつきましては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法によっております。2017/06/22 16:48