YKKの構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 32億1800万
- 2009年3月31日 +2.14%
- 32億8700万
- 2010年3月31日 -11.13%
- 29億2100万
- 2011年3月31日 -9.76%
- 26億3600万
- 2012年3月31日 -8.04%
- 24億2400万
- 2013年3月31日 -2.39%
- 23億6600万
- 2014年3月31日 -3.68%
- 22億7900万
- 2015年3月31日 -4.43%
- 21億7800万
- 2016年3月31日 +39.99%
- 30億4900万
- 2017年3月31日 +21.91%
- 37億1700万
- 2018年3月31日 +13.61%
- 42億2300万
- 2019年3月31日 +0.57%
- 42億4700万
- 2020年3月31日 +3.96%
- 44億1500万
- 2021年3月31日 -2.9%
- 42億8700万
- 2022年3月31日 -3.52%
- 41億3600万
- 2023年3月31日 -3.41%
- 39億9500万
- 2024年3月31日 +17.27%
- 46億8500万
- 2025年3月31日 +8.52%
- 50億8400万
- 2026年3月31日 +37%
- 69億6500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- なお、主な耐用年数は以下のとおりです。2026/06/26 14:00
建物及び構築物…………2～50年
機械装置及び運搬具……2～15年 - #2 減損損失に関する注記（連結）
- (当連結会計年度)2026/06/26 14:00
当社グループは、減損損失の認定にあたり、他の資産又は資産グループから概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位ごとにグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失(百万円) その他 1 オーストラリア 事業用資産 建物及び構築物 18 機械装置及び運搬具 1,399 土地 15 建設仮勘定 37 その他 555
上記の事業用資産は収益性が低下したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
