棚卸資産
a商品及び製品・原材料及び貯蔵品
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
b仕掛品
総平均法による原価法、ただし工事据付関係の仕掛品については個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(ロ)重要な減価償却資産の減価償却方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
a2007年3月31日以前に取得したもの
旧定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については旧定額法によっております。
b2007年4月1日以降に取得したもの
定率法
ただし、建物(建物付属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	13年～47年
機械装置及び運搬具	4年～13年

② 無形固定資産(リース資産を除く)…定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2026/02/25 12:34

#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）

棚卸資産の評価基準及び評価方法
① 商品及び製品・原材料及び貯蔵品
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
② 仕掛品
総平均法による原価法、ただし工事据付関係の仕掛品については個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
2 固定資産の減価償却方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
① 2007年3月31日以前に取得したもの
旧定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については旧定額法によっております。
② 2007年4月1日以降に取得したもの
定率法
ただし、建物(建物付属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	13年～47年
機械及び装置	11年～13年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2026/02/25 12:34