マミヤ・オーピー（7991）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年6月30日: 6億240万
2010年9月30日 +53.29%: 9億2343万
2010年12月31日 +52.77%: 14億1069万
2011年3月31日 +11.05%: 15億6658万
2011年6月30日 -63.97%: 5億6448万
2011年9月30日 +88.07%: 10億6161万
2011年12月31日 +62.06%: 17億2048万
2012年3月31日 +69.25%: 29億1194万
2012年6月30日 -70.37%: 8億6295万
2012年9月30日 +17.25%: 10億1183万
2012年12月31日 +50.87%: 15億2656万
2013年3月31日 +29.94%: 19億8358万
2013年6月30日 -81.76%: 3億6179万
2013年9月30日 +212.84%: 11億3180万
2013年12月31日 +44.75%: 16億3832万
2014年3月31日 +18%: 19億3314万
2014年6月30日 -93.8%: 1億1977万
2014年9月30日 +106.75%: 2億4763万
2014年12月31日 +211%: 7億7012万
2015年3月31日 +2.77%: 7億9142万
2015年6月30日 -78.54%: 1億6984万
2015年9月30日 +184.7%: 4億8354万
2015年12月31日 +38.83%: 6億7132万
2016年3月31日 -14.55%: 5億7367万
2016年6月30日: -1億8977万
2016年9月30日: -1億8762万
2016年12月31日: 9553万
2017年3月31日 +364.51%: 4億4374万
2017年6月30日: -1537万
2017年9月30日: 4億4189万
2017年12月31日 +7.36%: 4億7439万
2018年3月31日 -16.48%: 3億9622万
2018年6月30日: -1億3544万
2018年9月30日: 2億933万
2018年12月31日 +86.61%: 3億9064万
2019年3月31日 -15.54%: 3億2993万
2019年6月30日 -73.37%: 8786万
2019年9月30日 +730.29%: 7億2951万
2019年12月31日 +27.55%: 9億3051万
2020年3月31日 -31.86%: 6億3401万
2020年6月30日: -3806万
2020年9月30日 -782.99%: -3億3608万
2020年12月31日 -185.76%: -9億6040万
2021年3月31日 -56.71%: -15億502万
2021年6月30日: 6918万
2021年9月30日 +239.22%: 2億3468万
2021年12月31日 +77.81%: 4億1730万
2022年3月31日 +71.96%: 7億1757万
2022年6月30日 -34.66%: 4億6883万
2022年9月30日 +170.77%: 12億6944万
2022年12月31日 +108.79%: 26億5049万
2023年3月31日 +69.22%: 44億8509万
2023年6月30日 -72.98%: 12億1170万
2023年9月30日 +67.26%: 20億2671万
2023年12月31日 -22.47%: 15億7134万
2024年3月31日 +75.39%: 27億5595万
2024年6月30日 -34.28%: 18億1124万
2024年9月30日 +113.37%: 38億6471万
2024年12月31日 +11.76%: 43億1921万
2025年3月31日 +9.63%: 47億3503万
2025年6月30日 -79.45%: 9億7290万
2025年9月30日 +103.5%: 19億7987万
2025年12月31日 +8.81%: 21億5438万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/27 13:30
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これにより連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。これにより連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/27 13:30