ノーリツ（5943）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年3月31日: 20億8400万
2011年6月30日 +8.4%: 22億5900万
2011年9月30日 -32.05%: 15億3500万
2011年12月31日 +134.72%: 36億300万
2012年3月31日 +7.3%: 38億6600万
2012年6月30日 -15.36%: 32億7200万
2012年9月30日 +12.87%: 36億9300万
2012年12月31日 +130.63%: 85億1700万
2013年3月31日 -38.41%: 52億4600万
2013年6月30日 +55.49%: 81億5700万
2013年9月30日 +11.14%: 90億6600万
2013年12月31日 +75.7%: 159億2900万
2014年3月31日 -97.58%: 3億8600万
2014年6月30日 +37.56%: 5億3100万
2014年9月30日 +607.16%: 37億5500万
2014年12月31日 +176.83%: 103億9500万
2015年3月31日 -67.17%: 34億1300万
2015年6月30日 +65.72%: 56億5600万
2015年9月30日: -49億
2015年12月31日: -28億1600万
2016年3月31日 -6.78%: -30億700万
2016年6月30日 -117.09%: -65億2800万
2016年9月30日 -14.05%: -74億4500万
2016年12月31日: -7億5400万
2017年3月31日: 8億1800万
2017年6月30日 +295.72%: 32億3700万
2017年9月30日 +43.19%: 46億3500万
2017年12月31日 +151.02%: 116億3500万
2018年3月31日: -3億200万
2018年6月30日: -2億4000万
2018年9月30日 -352.08%: -10億8500万
2018年12月31日 -429.95%: -57億5000万
2019年3月31日: 23億6600万
2019年6月30日: -21億3400万
2019年9月30日: -18億6400万
2019年12月31日: 34億900万
2020年3月31日: -111億9100万
2020年6月30日: -96億8200万
2020年9月30日: -73億3100万
2020年12月31日: -8億4400万
2021年3月31日: 62億7300万
2021年6月30日 +1.04%: 63億3800万
2021年9月30日 +27.78%: 80億9900万
2021年12月31日 -5.3%: 76億7000万
2022年3月31日 -67.99%: 24億5500万
2022年6月30日 +178.45%: 68億3600万
2022年9月30日 +45.03%: 99億1400万
2022年12月31日 -6.6%: 92億6000万
2023年3月31日 -68.26%: 29億3900万
2023年6月30日 +174.31%: 80億6200万
2023年9月30日 +15.79%: 93億3500万
2023年12月31日 +3.35%: 96億4800万
2024年3月31日 -25.66%: 71億7200万
2024年6月30日 +42.93%: 102億5100万
2024年9月30日 -31.97%: 69億7400万
2024年12月31日 +84.34%: 128億5600万
2025年3月31日: -19億600万
2025年6月30日 -64.64%: -31億3800万
2025年9月30日: 9億6200万
2025年12月31日 +999.99%: 125億3600万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/03/26 15:24
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。
2026/03/26 15:24