グローブライド（7990）の支払手形及び買掛金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 84億700万
2009年3月31日 -6.21%: 78億8500万
2010年3月31日 -17.64%: 64億9400万
2010年12月31日 +27.84%: 83億200万
2011年3月31日 -17.65%: 68億3700万
2011年6月30日 +17.11%: 80億700万
2011年9月30日 -13.28%: 69億4400万
2011年12月31日 +7%: 74億3000万
2012年3月31日 -6.22%: 69億6800万
2012年6月30日 +29.91%: 90億5200万
2012年9月30日 -7.98%: 83億3000万
2012年12月31日 -2.36%: 81億3300万
2013年3月31日 -11.52%: 71億9600万
2013年6月30日 +27.07%: 91億4400万
2013年9月30日 -0.72%: 90億7800万
2013年12月31日 +5.66%: 95億9200万
2014年3月31日 -13.06%: 83億3900万
2014年6月30日 +32.92%: 110億8400万
2014年9月30日 -7.85%: 102億1400万
2014年12月31日 +1%: 103億1600万
2015年3月31日 -6.96%: 95億9800万
2015年6月30日 +24.27%: 119億2700万
2015年9月30日 -9.3%: 108億1800万
2015年12月31日 -8.05%: 99億4700万
2016年3月31日 -4.39%: 95億1000万
2016年6月30日 +24.99%: 118億8700万
2016年9月30日 -7.53%: 109億9200万
2016年12月31日 +2.62%: 112億8000万
2017年3月31日 -11.35%: 100億
2017年6月30日 +22.4%: 122億4000万
2017年9月30日 -3.64%: 117億9400万
2017年12月31日 -1.45%: 116億2300万
2018年3月31日 -54.8%: 52億5400万
2018年6月30日 +30.51%: 68億5700万
2018年9月30日 -10.12%: 61億6300万
2018年12月31日 -3.86%: 59億2500万
2019年3月31日 -16.22%: 49億6400万
2019年6月30日 +30.34%: 64億7000万
2019年9月30日 -14.91%: 55億500万
2019年12月31日 +0.64%: 55億4000万
2020年3月31日 -5.81%: 52億1800万
2020年6月30日 +6.96%: 55億8100万
2020年9月30日 +3.21%: 57億6000万
2020年12月31日 +4.44%: 60億1600万
2021年3月31日 +15.59%: 69億5400万
2021年6月30日 +7.97%: 75億800万
2021年9月30日 -1.8%: 73億7300万
2021年12月31日 +2.16%: 75億3200万
2022年3月31日 -17.22%: 62億3500万
2022年6月30日 +39.47%: 86億9600万
2022年9月30日 -3.15%: 84億2200万
2022年12月31日 +2.13%: 86億100万
2023年3月31日 -28.49%: 61億5100万
2023年6月30日 +16.01%: 71億3600万
2023年9月30日 -18.97%: 57億8200万
2023年12月31日 +2.09%: 59億300万
2024年3月31日 -17.04%: 48億9700万
2024年6月30日 +23.77%: 60億6100万
2024年9月30日 +3.18%: 62億5400万
2024年12月31日 -8.95%: 56億9400万
2025年3月31日 +0.98%: 57億5000万
2025年9月30日 +1.1%: 58億1300万
2025年12月31日 +10.3%: 64億1200万
2026年3月31日 -11.1%: 57億

有報情報

#1 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: 投資有価証券である株式は、市場価格の変動リスクに晒されておりますが、主に業務上の関係を有する企業の株式であり、定期的に把握された時価が取締役会に報告されております。連結子会社についても、当社に準じた管理を行っております。
営業債務である支払手形及び買掛金、電子記録債務、未払金は、そのほとんどが6ヶ月以内の支払期日であります。また、当社及び一部の連結子会社において、外貨建ての営業債務は、為替の変動リスクに晒されておりますが、原則として外貨建ての営業債権とネットしたポジションについて為替予約取引を利用してヘッジしております。
借入金のうち、短期借入金は主に営業取引に係る資金調達であり、長期借入金及び社債(原則として5年以内)は主に設備投資に係る資金調達であります。当社及び一部の連結子会社において、変動金利の借入金は、金利の変動リスクに晒されておりますが、このうち変動金利による長期借入金の一部については、支払金利の変動リスクを回避し支払利息の固定化を図るために、個別契約ごとにデリバティブ取引(金利スワップ取引)を利用してヘッジしております。ヘッジの有効性の評価方法については、金利スワップの特例処理の要件を満たしているため、その判定をもって有効性の評価を省略しております。
2026/06/25 9:36