無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
また、のれんの償却については、その効果が発現すると見込まれる期間で均等償却しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2023/02/14 15:16

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※5 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)		当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
有形固定資産-その他	0	百万円	1	百万円
無形固定資産-その他	-	百万円	0	百万円
合計	4	百万円	9	百万円

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#3 設備投資等の概要

1 【設備投資等の概要】
当連結会計年度の設備投資については、品質向上及び合理化を目的とし、新製品生産用の金型への投資を中心に実施いたしました。なお、有形固定資産の他、無形固定資産への投資を含めて記載しております。
セグメントごとの設備投資について示すと、次のとおりであります。

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#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

機械装置及び運搬具 2～15年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法に、また、在外連結子会社は定額法によっております。
(ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～65年
機械装置及び運搬具 2～15年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)によっております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2023/02/14 15:16