建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～50年
機械及び装置 9年
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2020/06/29 9:16

#2 担保に供している資産の注記

担保資産に供されている資産

	前事業年度(2019年3月31日)		当事業年度(2020年3月31日)
建物	661,238	千円	621,496	千円
土地	698,064	千円	698,064	千円

担保付債務

2020/06/29 9:16

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1当期増加額の主なものは、次のとおりであります。

	(建物)
		船引事業所コンプレッサー室工事	90,096千円
	(機械及び装置)
		マスク製造設備	181,517千円
		ろ過材製造設備	54,998千円

2020/06/29 9:16

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2020/06/29 9:16