7985 ネポン

7985
2026/04/02
時価
11億円
PER 予
29.68倍
2010年以降
赤字-68.38倍
(2010-2025年)
PBR
0.49倍
2010年以降
0.46-3.94倍
(2010-2025年)
配当 予
0.97%
ROE 予
1.65%
ROA 予
0.62%
資料
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ネポン(7985)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 熱機器の推移 - 全期間

【期間】

連結

2015年9月30日
4億1173万
2015年12月31日 +121.03%
9億1006万
2016年3月31日 +15.58%
10億5188万
2016年6月30日 -98.23%
1863万
2016年9月30日 +999.99%
2億8113万
2016年12月31日 +198.93%
8億4036万
2017年3月31日 +37.73%
11億5746万
2017年6月30日 -88.79%
1億2971万
2017年9月30日 +302.76%
5億2242万
2017年12月31日 +109.03%
10億9203万
2018年3月31日 +23.33%
13億4681万
2018年6月30日 -92.79%
9711万
2018年9月30日 +390.63%
4億7647万
2018年12月31日 +131.27%
11億197万
2019年3月31日 +25.17%
13億7930万
2019年6月30日 -97.52%
3420万
2019年9月30日 +999.99%
5億762万
2019年12月31日 +92.41%
9億7668万
2020年3月31日 +35.03%
13億1877万
2020年6月30日
-609万
2020年9月30日
3億5838万
2020年12月31日 +137.02%
8億4943万
2021年3月31日 +38.53%
11億7674万
2021年6月30日
-982万
2021年9月30日
3億5308万
2021年12月31日 +142.25%
8億5535万
2022年3月31日 +41.99%
12億1453万
2022年6月30日 -94.88%
6218万
2022年9月30日 +601.7%
4億3635万
2022年12月31日 +142.45%
10億5792万
2023年3月31日 +44.59%
15億2970万
2023年6月30日 -91.89%
1億2411万
2023年9月30日 +346.89%
5億5463万
2023年12月31日 +93.13%
10億7118万
2024年3月31日 +22.92%
13億1673万
2024年9月30日 -76.41%
3億1068万
2025年3月31日 +229.51%
10億2372万
2025年9月30日 -70.72%
2億9970万

個別

2013年3月31日
8億4008万
2013年6月30日 -88.66%
9529万
2013年9月30日 +489.44%
5億6172万
2013年12月31日 +99.19%
11億1892万
2014年3月31日 +6.22%
11億8852万
2014年6月30日 -98.68%
1567万
2014年9月30日 +999.99%
3億9466万
2014年12月31日 +153.38%
10億
2015年3月31日 +16.59%
11億6590万
2015年6月30日 -94.29%
6659万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
当社グループは、厚木事業所に製品・サービス別の事業本部を置き、事業本部は、取り扱う製品・サービスについて包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。
したがって、当社グループは、事業本部を基礎とした製品・サービス別のセグメントから構成されており、「熱機器」、「衛生機器」の2つを報告セグメントとしております。
(2)各報告セグメントに属する製品及びサービスの種類
2025/06/26 15:40
#2 事業の内容
3【事業の内容】
当社グループは、当社及び連結子会社1社により構成されており、熱機器及び衛生機器等の製造販売並びにこれらに伴う付帯工事の設計施工を行うとともに、アフターサービス業務を行っております。
当連結会計年度における、各事業に係る主な事業内容は概ね次のとおりであります。
2025/06/26 15:40
#3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
当社グループは、目標とする経営指標を売上高及び営業利益率、自己資本比率と位置付けております。
当社グループが主力としております熱機器事業は、農業用資材価格上昇等に起因する農業生産者の採算悪化に伴う設備投資意欲減退が続き、施設園芸用温風暖房機の販売、施設園芸暖房工事の受注がともに減少し、売上高が予想値未達となりました。その結果、総売上高は72億7千7百万円(前年同期比6.4%減)となりました。
損益面においては、円安進行による輸入製品仕入価格上昇等による売上原価増、来期以降の費用削減のための各種遊休資産等の売却に伴う損失計上、繰延税金資産取り崩しによる法人税等調整額を計上した結果、営業利益は3千8百万円(前年同期比11.2%増)と、前年同期を上回ったものの、経常利益は7千6百万円(前年同期比6.5%減)、親会社株主に帰属する当期純損失は2億8千万円(前年同期は親会社株主に帰属する当期純利益6千4百万円)と、いずれも前年同期を下回る結果となりました。
2025/06/26 15:40
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
このような経営環境の中で、当社グループ(当社及び連結子会社、以下同じ)は『お客様が求める環境作りのために私たち(社員)はお客様の声を起点に農と住の明日を創造する会社を目指します』を事業骨子とし、引き続き販売力の強化や新製品の開発に取り組んでまいりました。
当社グループが主力としております熱機器事業は、農業用資材価格上昇等に起因する農業生産者の採算悪化に伴う設備投資意欲減退が続き、施設園芸用温風暖房機の販売、施設園芸暖房工事の受注がともに減少し、売上高が予想値未達となりました。その結果、総売上高は72億7千7百万円(前年同期比6.4%減)となりました。
損益面においては、円安進行による輸入製品仕入価格上昇等による売上原価増、来期以降の費用削減のための各種遊休資産等の売却に伴う損失計上、繰延税金資産取り崩しによる法人税等調整額を計上した結果、営業利益は3千8百万円(前年同期比11.2%増)と、前年同期を上回ったものの、経常利益は7千6百万円(前年同期比6.5%減)、親会社株主に帰属する当期純損失は2億8千万円(前年同期は親会社株主に帰属する当期純利益6千4百万円)と、いずれも前年同期を下回る結果となりました。
2025/06/26 15:40

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