- 7985
- 2026/09/25
- 時価
- 7億円
- PER 予
- 23.49倍
- 2010年以降
- 赤字-68.38倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.31倍
- 2010年以降
- 0.46-3.94倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.22%
- ROE 予
- 1.34%
- ROA 予
- 0.54%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2014/08/08 11:24
前事業年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日) - #2 リース取引関係、財務諸表(連結)
- ロ.リース資産の減価償却の方法2014/08/08 11:24
重要な会計方針「3.固定資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が、平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっており、その内容は以下のとおりであります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。但し平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8~39年
機械及び装置 7~13年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用目的のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
市場販売目的におけるソフトウェアは、見込販売数量に基づく償却額と、残存販売有効期間に基づく均等配分額との、いずれか大きい額を計上する方法を採用しております。
なお、当初における販売有効期間は、3年としております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
定額法を採用しております。2014/08/08 11:24 - #4 固定資産売却損の注記
- 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
2014/08/08 11:24前事業年度
(自 平成24年4月1日
至 平成25年3月31日)当事業年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)建物 230千円 ― 千円 - #5 固定資産売却益の注記
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2014/08/08 11:24前事業年度
(自 平成24年4月1日
至 平成25年3月31日)当事業年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)土地 1,494千円 ―千円 建物 1,091 ― 計 2,585 ― - #6 固定資産除却損の注記
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2014/08/08 11:24前事業年度
(自 平成24年4月1日
至 平成25年3月31日)当事業年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)機械及び装置 601千円 2,130千円 工具、器具及び備品 2,461 1,658 建物 339 1,652 構築物 24 187 車両運搬具 120 ― 計 3,548 5,629 - #7 有形固定資産の減価償却累計額の注記
- ※1 有形固定資産の減価償却累計額2014/08/08 11:24
有形固定資産の減価償却累計額は、次のとおりであります。 - #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2014/08/08 11:24
- #9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (3) 財政状態の分析2014/08/08 11:24
① 流動資産・固定資産
流動資産は、前事業年度末に比べ、売上債権が5億8千8百万円増加したこと等により、6億5千1百万円の増加となりました。 固定資産は、前事業年度末に比べ、繰延税金資産が2億1千7百万円、リース資産が1億7千万円増加したこと等により、4億6千3百万円の増加となりました。