- 7985
- 2026/09/25
- 時価
- 7億円
- PER 予
- 23.49倍
- 2010年以降
- 赤字-68.38倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.31倍
- 2010年以降
- 0.46-3.94倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.22%
- ROE 予
- 1.34%
- ROA 予
- 0.54%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない本社の余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)、管理部門に係る資産及び各セグメントに配分できない資産であります。2017/07/14 16:02
(注)調整額は、主に管理部門に係る資産及び各セグメントに配分できない資産に係るものであります。(単位:千円) 減価償却費 149,733 1,247 26,216 177,197 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 49,423 ― 212,444 261,867
【関連情報】 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。但し平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7~39年
機械及び装置 7~13年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用目的のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
市場販売目的におけるソフトウェアは、見込販売数量に基づく償却額と、残存販売有効期間に基づく均等配分額との、いずれか大きい額を計上する方法を採用しております。
なお、当初における販売有効期間は、3年としております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
定額法を採用しております。2017/07/14 16:02 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。
2017/07/14 16:02当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)土地 7,868 千円 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。
2017/07/14 16:02当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)建物および構築物 4,358 千円 機械装置及び運搬具 41 その他(工具、器具及び備品) 680 計 5,079 - #5 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (注)全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない本社の余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)、管理部門に係る資産及び各セグメントに配分できない資産であります。2017/07/14 16:02
(注)調整額は、主に管理部門に係る資産及び各セグメントに配分できない資産に係るものであります。(単位:千円) 減価償却費 149,733 1,247 26,216 177,197 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 49,423 ― 212,444 261,867 - #6 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※1 有形固定資産の減価償却累計額は、次のとおりであります。2017/07/14 16:02
- #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2017/07/14 16:02
- #8 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (表示方法の変更)2017/07/14 16:02
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。 - #9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (3) 財政状態の分析2017/07/14 16:02
① 流動資産・固定資産
当連結会計年度末の流動資産は44億8千2百万円となりました。主な内訳は、現金及び預金が8億7千5百万円、売上債権が21億5千万円、棚卸資産が13億9百万円であります。 - #10 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (3) 当該資産除去債務の総額の増減2017/07/14 16:02
当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 期首残高 14,080千円 有形固定資産の取得に伴う増加額 ― 時の経過による調整額 ― - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物7~50年
機械装置及び運搬具4~13年
在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用目的のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
市場販売目的におけるソフトウェアは、見込販売数量に基づく償却額と、残存販売有効期間に基づく均等配分額との、いずれか大きい額を計上する方法を採用しております。
なお、当初における販売有効期間は、3年としております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④ 長期前払費用
定額法を採用しております。
(3) 重要な繰延資産の処理方法
社債発行費は、支出時に全額費用として処理しております。2017/07/14 16:02